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三菱商事株式会社

8058
TSE卸売業
どんな会社?

三菱グループの総合商社で、石油・LNG・銅などの資源から食料・自動車・インフラまで世界中で幅広く事業を展開しています。世界最高の投資家バフェット氏が最も多く株を持つ日本企業として有名です。

ざっくりまとめ
  1. 1.バフェット氏が日本株の中で最も多く株を持っている総合商社です。
  2. 2.純利益が5年間で約7倍に拡大した実績があります。
  3. 3.資源・エネルギーから食料・インフラまで幅広く投資する「なんでもある」総合商社です。
  4. 4.資源価格が下がると業績が大幅に落ちることがあるため、価格動向に注意が必要です。

AI サマリー

業績

三菱グループの総合商社として資源・エネルギー・食料・自動車・インフラを幅広く展開。バフェット効果で注目を集め純利益は5年間で約7倍に急拡大。資源価格の高騰から脱炭素・社会インフラへの転換も進めています。

ニュース

バークシャーが三菱商事株を追加取得し保有比率が約9%に達したことを発表。ローソンとの提携強化、脱炭素に必要な銅・コバルト権益の取得も積極的に推進しています。

リスク

エネルギー・資源の価格変動が業績に大きく影響します。2021年度は資源安で大幅減益した経験があります。また事業規模が大きい分、一つの事業での損失が業績に影響します。

投資スコア

73/100
ポジティブ

バフェット氏が最も多く保有する日本の大型商社。資源・脱炭素・食料・インフラの総合力で安定した高業績を維持しています。

1バフェット氏が最も多く投資している日本株で、世界的な知名度を獲得。
25大商社で最大規模の事業ポートフォリオ。
3純利益が5年間で約7倍に急拡大した実績。
4資源価格変動への依存度が高く、業績のブレが大きい。

主要財務指標

2025期(最新)

収益

売上高

21.5兆円

企業の総売上

営業利益

7600億円

本業の稼ぎ

経常利益

1.1兆円

経常的な利益

純利益

1.2兆円

最終的な利益

効率性

ROE

高水準

11.5%

株主資本に対するリターン

ROA

標準

4.8%

総資産に対するリターン

自己資本比率

普通

43.5%

財務の安定性

その他

EPS

黒字

753円

1株あたり利益

BPS

6,973円

1株あたり純資産

配当性向

25.8%

利益のうち配当の割合

FCF

余裕あり

7500億円

自由に使えるお金

業績推移(過去5期)

年度売上高営業利益純利益ROEEPS
202112.9兆円2600億円1720億円2.8%106.9
202217.3兆円34.1%5800億円9370億円13.1%585.7
202319.6兆円13.2%6800億円1.2兆円14.2%741
202420.6兆円5.1%7300億円1.1兆円12.1%716
2025最新21.5兆円4.6%7600億円1.2兆円11.5%753

企業ヘルスチェック

73/100
良好

5大商社最大手として、バフェット氏が最多保有する世界注目の日本株です。

診断項目

純利益の急拡大

純利益が5年間で1,720億円から1.2兆円へ約7倍に急拡大。

資源価格の高騰と多角化した事業ポートフォリオが大幅な利益増をもたらしました。

ROE

ROEは11〜14%台。商社の中で安定した水準。

大規模な事業ポートフォリオを効率的に運営し、高いROEを維持しています。

財務改善

自己資本比率が35%から43%へ大幅改善。

利益の積み上げで自己資本が着実に増加し、財務体質が強化されています。

資源依存リスク

エネルギー・資源事業の比率が高く、価格変動で業績が左右される。

2021年度は資源安で大幅に業績が落ちた経験があります。

注目タイムライン

直近

LNG・石炭・銅の国際価格と中国需要の動向が直近業績を左右します。

中期

脱炭素関連資源と社会インフラへの投資成果が中期収益の鍵です。

長期

エネルギー転換(化石→再エネ)という大きな流れへの対応力が長期評価を決めます。

学びのポイント

三菱グループを代表する総合商社で、世界中の様々な事業に投資しています。
バフェット氏が最も多く保有する日本株として世界中の投資家から注目されています。
資源価格が上がると利益が増え、下がると利益が大幅に減る特性があります。

三菱商事はバフェット氏が選んだ日本最大の総合商社です。資源・脱炭素・食料・インフラを幅広く手がける総合力と高い収益性が評価されています。

リスク診断

原油・LNG・石炭などの資源価格が下落した場合、利益が急減するリスクがあります。

5大商社の中で最も規模が大きいため、海外事業リスクも大きくなっています。

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本ページの情報は投資勧誘を目的とするものではありません。データはスナップショット(固定値)であり現在の市場状況を反映しない場合があります。