本田技研工業株式会社
7267バイクや車・ジェット機まで作る日本の総合輸送機器メーカーです。世界で最も多くのバイク（二輪車）を売っており、インドや東南アジアで圧倒的な存在感を持っています。
- 1.バイク（二輪車）の世界販売台数No.1です。特にインドで絶大な人気があります。
- 2.電気自動車「Honda 0」シリーズを発売し、EV市場への参入を本格化しています。
- 3.EV開発への投資増加で、一時的に利益が減少する見込みです。
- 4.売上高は5年間で63%増えており、規模としては着実に拡大しています。
AI サマリー
四輪・二輪・パワープロダクツの3本柱で売上高は5年間で13.2兆円から21.5兆円へ拡大。二輪車はインド・ASEAN市場で世界トップシェア。2024年度は過去最高の営業利益を達成しましたが、2025年度はEV開発コストの増加で減益予想。
日産との経営統合交渉が話題となりましたが、2025年に破談。独自のEV戦略を加速しており、2025年に新型EV「Honda 0」シリーズを発売予定。また二輪車はインドで販売台数が急増中。
EV開発投資が膨らむ中で収益性が圧迫されています。北米市場でのシェア低下懸念と、日産との統合破談後の戦略の不透明感が課題です。
投資スコア
二輪車の世界チャンピオンとして安定した基盤を持つ一方、EV移行期の投資負担と戦略の見直しが課題です。
主要財務指標
2025期（最新）収益
売上高
21.5兆円
企業の総売上
営業利益
1.1兆円
本業の稼ぎ
経常利益
1.1兆円
経常的な利益
純利益
9500億円
最終的な利益
効率性
ROE
標準7.8%
株主資本に対するリターン
ROA
標準2.9%
総資産に対するリターン
自己資本比率
普通38.2%
財務の安定性
その他
EPS
黒字579円
1株あたり利益
BPS
7,809円
1株あたり純資産
配当性向
27.6%
利益のうち配当の割合
FCF
余裕あり4200億円
自由に使えるお金
業績推移（過去5期）
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | ROE | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021 | 13.2兆円 | 5900億円 | 2460億円 | 2.7% | 138.5円 |
| 2022 | 14.6兆円▲10.5% | 7062億円 | 6570億円 | 7.0% | 374円 |
| 2023 | 16.9兆円▲16.2% | 9057億円 | 8250億円 | 8.1% | 475円 |
| 2024 | 20.4兆円▲20.8% | 1.2兆円 | 1.1兆円 | 9.8% | 639円 |
| 2025最新 | 21.5兆円▲5.2% | 1.1兆円 | 9500億円 | 7.8% | 579円 |
企業ヘルスチェック
二輪車世界首位の強みを持ちますが、EV移行期の投資負担と戦略の不透明感がリスクです。
診断項目
5年間で売上高が63%増加。インド二輪・北米四輪が牽引。
グローバルな販売網と多様な製品ラインナップが成長を支えています。
ROEは3〜10%で変動。EV投資増で2025年度は低下傾向。
自動車メーカーとしての利益率は標準的ですが、投資フェーズで変動しやすいです。
自己資本比率37〜38%。自動車メーカーとして標準的。
金融子会社（ホンダフィナンシャル）の借入を含む数字で、実質はより健全です。
EV開発投資が急増し、収益圧迫が続いている。
EVへの移行が遅れると競合に市場シェアを奪われるリスクがあります。
注目タイムライン
Honda 0の販売反応とEV投資の進捗が直近の注目ポイントです。
EV・ソフトウェア定義車（SDV）での競争力確立が中期課題です。
インド・ASEAN二輪の成長継続とEV移行の成否が長期の評価を決めます。
学びのポイント
ホンダは二輪車世界No.1として安定した収益基盤を持っています。EV移行期の投資負担は短期的にマイナスですが、二輪とEVの双方での競争力維持が中長期の評価を決めます。
リスク診断
EV開発・設備投資の急増で利益率が圧迫されており、投資回収に時間がかかります。
日産との統合交渉破談後の中長期戦略の不透明感があります。
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