ソニーグループ株式会社
6758PlayStation（ゲーム機）・映画・音楽・スマートフォン用カメラセンサーなど、幅広い事業を世界中で展開する日本の大企業です。
- 1.PlayStation 5の人気で、ゲーム部門の売上が好調です。
- 2.スマホのカメラに使うセンサーは世界シェアがトップクラスです。
- 3.映画・音楽・保険なども手がける、とても多彩な会社です。
- 4.売上の7割以上が海外なので、円高になると利益が減ることがあります。
AI サマリー
エンタテインメント・テクノロジー・金融の3本柱で売上高は5年間で8.9兆円から13.4兆円へ拡大。PlayStation・映画・音楽・センサーが安定収益を牽引し、ROEは14〜18%台を維持しています。
PlayStation 5の累計販売台数が7,000万台を突破し、生成AI活用のゲーム開発支援も話題に。イメージセンサー事業はスマートフォン向け需要が回復基調で、2025年度は増益予想となっています。
ゲーム事業は大型タイトルの開発費高騰と競合激化が続き、映画・音楽はストリーミング市場の価格競争が激しい。円高が進むと海外売上の目減りリスクがあります。
投資スコア
多彩な事業ポートフォリオを持つグローバル企業。センサーとエンタメが安定収益を生み出しており、中期的な成長余力は十分あります。
主要財務指標
2025期（最新）収益
売上高
13.4兆円
企業の総売上
営業利益
1.3兆円
本業の稼ぎ
経常利益
1.3兆円
経常的な利益
純利益
1.1兆円
最終的な利益
効率性
ROE
高水準15.0%
株主資本に対するリターン
ROA
標準3.6%
総資産に対するリターン
自己資本比率
注意25.2%
財務の安定性
その他
EPS
黒字910.5円
1株あたり利益
BPS
6,450円
1株あたり純資産
配当性向
14.8%
利益のうち配当の割合
FCF
余裕あり7200億円
自由に使えるお金
業績推移（過去5期）
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | ROE | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021 | 9.0兆円 | 8995億円 | 8822億円 | 18.5% | 694.3円 |
| 2022 | 10.4兆円▲15.5% | 1.2兆円 | 8822億円 | 16.2% | 698.2円 |
| 2023 | 11.5兆円▲11.0% | 1.2兆円 | 8627億円 | 14.7% | 708.9円 |
| 2024 | 13.0兆円▲12.8% | 1.2兆円 | 9704億円 | 14.1% | 773.1円 |
| 2025最新 | 13.4兆円▲3.2% | 1.3兆円 | 1.1兆円 | 15.0% | 910.5円 |
企業ヘルスチェック
多角化された収益基盤と世界トップのセンサー技術で安定成長を続けています。
診断項目
5年間で売上高が約49%増加し、13.4兆円に到達。
ゲーム・センサー・金融が相互補完し、安定した成長が続いています。
営業利益率は約9〜12%で推移。
エンタメや金融が混在するため利益率はメーカーとしては控えめですが、安定しています。
自己資本比率は23〜25%台。金融子会社を含むため低めに見えます。
金融事業（保険・銀行）の資産が大きく、比率が低く見えますが実態は健全です。
ROEは14〜18%台で推移。
株主資本を効率的に活用して利益を出し続けています。
注目タイムライン
PS5の後継機リリースや大型タイトル販売がゲーム部門の業績を左右します。
生成AI・XRデバイス・自動運転向けセンサーが中期の成長ドライバーになる見込み。
エンタメIPとテクノロジーを融合させた独自エコシステムの強化が長期競争力の核心です。
学びのポイント
ソニーグループはエンタメとテクノロジーを融合させた独自モデルで着実に成長しています。センサー事業の世界シェアと多様な収益源が強みで、中長期の投資先として注目できます。
リスク診断
ゲーム事業は大型タイトル開発費が1本あたり数百億円規模に膨らみ、失敗時の損失リスクが拡大しています。
円高進行時に海外売上（連結売上の7割超）が円換算で目減りするリスクがあります。
関連ニュース
ソニーG、PS5販売好調で上方修正
PS5の販売台数が目標を上回り、2025年度の業績予想を上方修正。センサー部門も回復。
イメージセンサー、スマホ需要回復で出荷増
主要顧客のスマートフォンメーカーへのイメージセンサー出荷量が前年比15%増加。
映画・音楽部門、ストリーミング競争で利益率低下
NetflixやSpotifyとの交渉で収益配分が悪化し、エンタメ部門の利益率が若干低下。
本ページの情報は投資勧誘を目的とするものではありません。データはスナップショット（固定値）であり現在の市場状況を反映しない場合があります。