株式会社クボタ
6326農業で使うトラクターや田植え機などの農業機械を世界に販売する会社です。日本はもちろん、北米・欧州・アジアの農家にも製品を供給しており、農業機械の世界トップクラスメーカーです。
- 1.農業機械（トラクター等）で世界トップクラスのシェアを持つ日本の機械メーカーです。
- 2.食料安全保障の強化で世界各国が農業機械投資を増やしており、追い風になっています。
- 3.GPSで自動操舵するスマートトラクターなど、最先端農業技術の開発を進めています。
- 4.北米農機の在庫調整サイクルで短期的に業績が落ち込むことがある点に注意が必要です。
AI サマリー
農業機械（トラクター）で世界トップクラスのシェアを持つ機械メーカー。北米・欧州・東南アジアで農業機械の販売が好調。売上高は5年間で1.9兆円から2.9兆円へ55%増加。ROEは11〜14%台で安定しています。
北米での大型トラクター販売が一時調整局面を迎えた一方、アジア・欧州の中小型農機が好調。スマート農業（GPS自動操舵・ドローン）への転換を積極推進中。食料安全保障の観点から農業機械需要は世界的に拡大トレンドです。
北米農業機械市場の在庫調整サイクルが短期業績に影響します。農産物価格の下落が農家の機械購入意欲を低下させるリスクもあります。
投資スコア
世界的な食料安全保障の課題を背景に、農業機械需要の長期拡大の恩恵を受ける優良メーカーです。
主要財務指標
2025期（最新）収益
売上高
2.9兆円
企業の総売上
営業利益
2920億円
本業の稼ぎ
経常利益
3080億円
経常的な利益
純利益
2250億円
最終的な利益
効率性
ROE
高水準12.2%
株主資本に対するリターン
ROA
標準4.7%
総資産に対するリターン
自己資本比率
普通38.8%
財務の安定性
その他
EPS
黒字172円
1株あたり利益
BPS
1,452円
1株あたり純資産
配当性向
18.0%
利益のうち配当の割合
FCF
余裕あり1850億円
自由に使えるお金
業績推移（過去5期）
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | ROE | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021 | 1.9兆円 | 1950億円 | 1480億円 | 11.1% | 112.7円 |
| 2022 | 2.3兆円▲22.7% | 2480億円 | 1880億円 | 12.6% | 143.2円 |
| 2023 | 2.7兆円▲18.1% | 2950億円 | 2250億円 | 13.5% | 171.5円 |
| 2024 | 2.8兆円▲1.9% | 2680億円 | 2030億円 | 11.5% | 155円 |
| 2025最新 | 2.9兆円▲5.1% | 2920億円 | 2250億円 | 12.2% | 172円 |
企業ヘルスチェック
農業機械の世界トップシェアと食料安全保障トレンドを背景に安定成長する優良メーカーです。
診断項目
5年間で売上が55%増。北米・欧州・アジアで農業機械の需要が拡大。
食料安全保障・スマート農業という長期トレンドが売上成長を支えています。
ROEが11〜14%台。機械メーカーとして高水準の収益性。
北米大型農機と新興国農機の組み合わせで収益性が高い水準を維持しています。
自己資本比率38〜40%。機械メーカーとして標準的な水準。
設備投資と研究開発への継続投資を行いながら、健全な財務を維持しています。
北米農機の在庫調整局面が定期的に短期業績を押し下げる。
農業機械市場特有の在庫サイクルがありますが、長期トレンドは確実な成長です。
注目タイムライン
北米農業機械の在庫正常化とアジア農機の需要動向が直近業績を左右します。
スマート農業（自動操舵・AIによる作業効率化）製品の拡販が中期の成長軸です。
世界人口増加と食料安全保障強化という構造的トレンドが農業機械需要を長期で支えます。
学びのポイント
クボタは農業機械の世界的リーダーとして、食料安全保障という長期的な構造トレンドの恩恵を受ける優良企業です。スマート農業への転換も進んでおり、中長期の成長が期待できます。
リスク診断
北米農業機械市場は在庫調整サイクルがあり、2024年度は一時的に販売が伸び悩みました。
農産物価格の下落が農家の機械設備投資意欲を低下させるリスクがあります。
関連ニュース
クボタ、スマート農業で世界展開を加速
GPS自動操舵トラクターやドローン農薬散布システムの販売が世界各地で拡大。精密農業への転換を主導。
食料安全保障で農業機械需要が世界的に拡大
ウクライナ危機・気候変動を背景に、各国政府が農業機械への投資を強化。クボタの受注に追い風。
本ページの情報は投資勧誘を目的とするものではありません。データはスナップショット（固定値）であり現在の市場状況を反映しない場合があります。